2018年度上半期（4-9月期）振り返り
2018年度上半期振り返り
9月28日の取引を終了したことで、日本株も2018年度の折り返しを通過しました。そこで今回は、いろいろなことがあった日本株の振り返りをしたいと思います。
初めに主要指数の騰落率です。
【日経平均株価】
3月末：21454.30円⇒9月末：24120.04
騰落幅＋2665.74、騰落率＋12.42％
【TOPIX】
3月末：1716.30⇒9月末：1817.25
騰落幅＋100.95、騰落率＋5.88％
【ジャスダック平均】
3月末：3983.97円⇒9月末：3831.49
騰落幅ー152.48、騰落率ー3.83％
【マザーズ指数】
3月末：1206.24円⇒9月末：1077.55
騰落幅ー128.69、騰落率ー10.67％
日本の主要4指数をみると、見事に明暗が分かれていることがわかります。日本の主要な銘柄で構成された日経平均は大きくプラスになったものの、新興市場のジャスダック平均やマザーズ指数はマイナスとなりました。
投資家のパフォーマンスも主力銘柄の組み入れが大きいほど、儲かりやすかったといえるでしょう。日経平均は年初のクラッシュから3月26日に底を打っているため、3月末から9月末は大きく上昇という形になりました。逆に個人投資家に人気のマザーズは大きく調整したため、懐が痛んだ投資家も多そうです。
業種別の優等生は？
次に日本株の東証33業種別にみると、上昇率のトップは石油・石炭製品になりました。これは主に3つの背景があるといえるでしょう。1つ目は原油価格が安定的に上昇したためガソリン価格もそれに比例して上昇したことです。JXTG(5020)などの国内石油銘柄は収益が原油価格次第のため、原油の供給不安に堅調な需要が重なっている足元の環境は追い風に働きました。２つ目は大手（昭和シェル、出光興産）の統合による寡占化です。基本的に原油はコモディティなので他社との差別化が難しく、競争環境は参加者の数で決まります。今回大手３社のうち２社が経営統合を進めるということで寡占化がさらに進行し、原油価格が下がった場合も給油所におけるガソリン価格を維持しやすくなると考えられます。３つ目が主要３社の自社株買いです。国内大手３社は上半期に大きく自社株買いをしたため、需給面から株価が上がる要因となりました。株主還元を積極化させ方針を示せば投資家の評価が高まるため、今後も株主還元に関するニュースは中止したいところです。
最近はESG（環境、社会、企業統治）が投資指標にされているという記事を見かけることが多くなり、その中で必ず石油銘柄は悪者にされています。しかし、国内に限ってみれば、様々な統計が石油銘柄に強気の示唆をしているため、マスコミの情報を鵜呑みにして固定買取価格が下がっているクリーンエネルギー関連銘柄などに投資しないほうがよさそうです。
ばいばーい(^^)/
