【バリュー株投資】～時間と忍耐が要る単純作業
～バリュー株投資は継続と忍耐が肝要！～
バリュー株投資は、利益やキャッシュフロー創出能力に比して過小評価されている銘柄に投資する手法です。基本的にそのような銘柄は、何か評価が下がる明らかな要因があるため、投資判断を下した後も株価が低迷しやすい傾向にあります。しかし、だからと言って投資タイミングを計るのは不正解で、期間や銘柄を分散して、積立投資をするのが最も確実な投資方法です。
市場から見放された銘柄は株価が低迷しているため、投資家は底値でその銘柄を仕込み、上昇相場で大きなリターンを得ようとします。しかし、実際はそのような行動に意味はなく、バリュー株投資に適した銘柄（連続増配銘柄など）へ直ちに投資を始めるのが正しい投資方法です。配当の再投資など、投資スタンスに一貫性を持たせることで、バリュー株投資では株価上昇局面で利益を最大化させることができます。これは、バリュー株投資家が必ず理解しなければならないことです。
～投資を決めたら株価を見てはならない～
バリュー株投資でもう一つ重要なことは、投資先の株価を見てはいけないということです。は？と思うかもしれませんが、バリュー株投資では保有銘柄の株価が下がり続けることが珍しくないため、どんなに心の強い投資家でも株価が上昇しているグロース株に乗り換えたくなります。しかし、そのように見ている投資家が我慢できなくなった時が、そのグロース株相場の終局になることがよくあります。
プロの世界では投資スタイルを決めたらそれに従うことが一般的ですが、流行の銘柄が上昇する最終局面では、一度決めた投資スタイルを飛び越えて投資する投資家が出てきます。そのような投資家が出てくる段階では、その銘柄を欲しいと思っている投資家はすべて、その銘柄に投資済みであることが多いです。その後は誰が買うかではなく、誰が売るかが問題になり、先に弱気の兆候を見つけたものから売りはじめ、最後の参加者も巻き込まれます。その動きに巻き込まれないためには、相場を見ないことが重要なのです。
【グロース株投資】～経営者の能力が企業価値を左右する
～グロース株投資は経営者を見ろ～
グロース株投資は企業の成長性に期待する投資方法ですが、投資する前には、財務諸表やビジネス以外にも確認することがあります。それは、経営者の能力です。いくら強固なビジネスモデルを有している企業でも、その方向を動的に決めるのは、株主から経営を委託された経営者です。グロース株は厳しい市場競争を戦っている企業が多いため、企業という馬を乗りこなす騎手である、経営者の”質”がその将来を左右します。経営者が株主を見ていなかったり、足元の好業績にかまけて成長のために布石を打つのを怠っていると、先々の成長は見込めません。その意味では、グロース株投資は、優れた経営者自身への投資といえるでしょう。
アップルを創業した故ジョブズ氏は、一度会社を追い出されましたが、その後アップルは業績が低迷し、評価も地に落ちました。しかし彼が戻ってからのアップルの繁栄は、誰もが知っていることです。アマゾンドットコムのジェフ・べゾスは、何度も資金繰りが悪化し、財政が火の車になりました。しかし、それでも物流網の整備にお金を使い続け、遂にアマゾンドットコムを世界最大の小売り企業へ押し上げました。さらに、クラウド事業やゲーム関連企業の買収、ヘルスケア事業などに種蒔きを怠っていません。このように、優れた企業はビジネスモデルや業績だけでなく、何よりもその経営者が素晴らしいからこそ、荒波の中でも航海を続けることができるのです。
～変化するもの、しないものを見分けること～
現在、株価が低迷しているFANG銘柄ですが、この3か月間に、企業の本質的な価値、消費者にもたらす満足が、変化したわけではありません。市場の期待や将来への不安が、これら企業の評価を変化させているにすぎないのです。もし、ジェフべゾスが耄碌したと思うのなら、ラリー・ペイジやセルゲイ・ブリンが劣後する経営者だと考えるなら、FANG銘柄を手放すのが正解です。
グロース株投資がリスクを孕んでいるいることは事実です。しかしそれは、企業が生み出すサービスの、質や量が変化するリスクよりも、投資家の”期待”が変化するリスクのほうが遥かに大きく、また意味の無いものだと理解するのがグロース株投資で成功するポイントだといえます。
【投資スタイル】バリューvsグロース
～投資スタイル～
近年人気の投資対象になっているFANG（フェイスブック、アマゾンドットコム、ネットフリックス、グーグル）などの銘柄は、その高い成長期待から株価も堅調に推移してきました。ここ2，3年の米株上昇の流れも手伝って資産を増やした投資家も多いと思いますが、FANG銘柄のように成長期待の高い株を主な投資対象とする手法をグロース株投資といいます。
一方、市場で過小評価されてる銘柄を発掘し、投資対象とするスタイルがバリュー株投資です。バリュー株投資では市場から敬遠されている「不人気銘柄」に投資することがありますが 、これら銘柄は投資家から嫌われる理由(競争激化、市場縮小など)があるため株価は軟調に推移することが少なくありません。
しかし、堅実な事業基盤からキャッシュフローを産み出すバリュー銘柄は配当を継続的に増やして株主還元してくれるため、投資家は保有しているだけでポケットにお金が入ってきます。
この2つの投資スタイルは、市場の評価と本質的な評価の差に注目するという点では同じです。しかし、前者は成長性を評価し、後者は事業の安定性などを評価するため、企業分析に欠かせない財務諸表の注目点が異なってきます。投資家はそのことを、当然理解している必要があります。
Jリートは高値を抜けるか?
株式市場が軟調に推移するなか、不動産に投資するJリート(東証リート指数)は堅調に推移しており、年初来高値を目指しています。
そもそもJリートに限らず、リートは株式よりもボラティリティが低い傾向があるため、リスク回避姿勢が強まる局面では投資家に好まれやすい傾向があります。これまで堅調に推移してきた米国株式市場でボラティリティが高まり、投資家がリスク回避姿勢を強めている状況で、投資対象としてリートの相対的な魅力が高まっているようです。
長期的に見れば、今後衰退していくであろう日本の不動産を投資対象とするJリートは魅力的とはいえません。しかし、調達金利が安い日本の金融市場では、リートの分配金と金利の格差(スプレッド)を収益として獲得しやすいため、相場が軟調な局面でJリートが選好される可能性は考えられます。
リートの運用にはレバレッジを用いて収益効率を高めることが一般的なため、低金利の環境は有利に働きます。各国の中央銀行が利上げを見据えるなか、緩和継続を謳う日銀の政策に後押しされる形でJリートの相対的な魅力が高まり、年初来高値を更新する可能性はあるでしょう。
【日本株需給動向】～売り越し額ハンパないって！！
～売り越し額ハンパないってもぉー、こんなに売れへんやん普通！！～
年初からの日本株需給動向を確認するとトンデモナイことがわかりました。なんと、日本株市場を動かす海外投資家は年初来、現物と先物で累計11兆円も日本株売り越していたのです。東証株価指数TOPIXは年初来8％下落していますが、こんなに海外投資家が売ればそりゃそうなります。
11兆円の内訳は、現物4.3兆円、先物6.7兆円です。現物売りは買い戻しを期待しても仕方ありませんが、先物も6兆円以上売り越しています。この先物が半分でも買い戻されれば、TOPIXも150ポイント程度上昇するため、年初来プラス圏に浮上する可能性はまだ十分にあると考えていいでしょう。ちなみに150ポイントは、9月第3週の上昇相場時における海外投資家の買い越し額約1.5兆円（これで75ポイント上昇した）から算出したものです。
日経平均で換算すると半分の買い戻しで1600円高（23870円）です（1.5兆円で750円強に相当）。現物先物が全部買い戻されれば（あまり考えにくいですが）日経平均は27700円まで上昇します。まあ年内は難しそうですけどね。
【原油価格動向】～原油価格が8か月ぶりの安値
～60ドルを割れたWTI原油先物～
原油価格が急落し、久々に60ドル/バレルを割り込みました。これまで原油価格は、①米国によるイランへの経済制裁やベネズエラの供給不安、②世界景気の拡大を前提とした需要増加を理由に上昇してきました。しかし、ここにきて世界景気の先行き減速感が意識されていることや米国の原油生産量が増加していること、原油在庫が増えていること、イランに対する経済制裁も適用除外措置を設けるなどの配慮がみられることなどが意識され、原油の需給緩和懸念が広がり、原油価格が下落基調となっています。
原油相場は10月高値から2割下落し、定義上は弱気相場入りしています。これは世界的な景気減速、ないし後退を意味しているのでしょうか？現実問題としてその可能性はあります。10月にIMF（国際通貨基金）は18年の世界経済成長率見通しを3.9%⇒3.7%へ下方修正しました。19年も同様に0.2%下方修正し3.7%としています。さらにIMFは米中貿易摩擦が長引けばさらなる下振れリスクもあると警告しており、予断を許さない状況です。
～過度な弱気は不要～
後出しじゃんけん的になりますが、11月以降の原油価格下落に関しては予測が立つものでした。産油国の供給不安を要因に上昇していた原油相場ですが、米国のイランへの経済制裁は11月開始とアナウンスされていたため、これが実現すれば既存ポジションの巻き戻しが進むと考えるのが妥当だからです。
とはいえ、原油関連の株を持っている投資家は過度に悲観的になる必要はありません。米国の除外措置は180日限定のものであり、対外強硬姿勢を強めるトランプ政権がこれを伸ばすかは不透明です。また、過度に原油価格が下がればOPECが協調減産で介入する可能性があります。世界景気に関しても正確に予測するのは困難で、株価を当てるよりずっと易しいはずの経済見通しを、かなりの頻度でIMFが外してくるのは有名です。石油関連株は市場の評価が低いため配当利回りが高いことが多く、投資家は粛々と再投資を続ければ上昇相場でリターンを最大化できます。
【日本株需給動向】～外国人売り越しも株価上昇
～どこまでも主体性がない日本株～
11月8日のに本株市場は、前日に米株が大幅上昇した流れから上昇。日経平均は400円高となり23000円も視野に入ってきました。しかし、主体性のない上昇です。前日の米株上昇は米中間選挙を受けての上昇とみられますが、米中間選挙の大勢が決したのは昨日の日本株取引時間中です。上昇するのであれば昨日のうちに上昇してもおかしくはないはずですが、米国株に先を譲った形となりました。
昨日から今日にかけての日米株式市場を見るだけで、日本株の上昇は米国株次第だということがわかります。実際、近年の日本株の値動きは米国株の上昇とドル円相場で9割説明できるため、日本の経済指標や業績を見る必要はありません。その意味では、日本株市場は主体性を失ったマーケットといえます。
～10月最終週の投資部門別売買動向～
10月最終週は日経平均、ＴＯＰＩＸともに上昇した週でしたが、海外投資家は売り越しでした。代わりに信託銀行の現物買いが大きくなっており、年金のリバランスが入った可能性があります。日米ともに株価指数が大きく下落したことを受けて、組み入れ構成を調整するために買いを入れたとみるのが妥当でしょう。このように、年金などの長期投資家が売買する場合はたいていの場合アクティブ（市場の先を見越して能動的に売買する）ではなくパッシブ（市場の変動に対応してポートフォリオの組み入れを調整する）に動きます。
＜海外投資家の売買推移（億円）＞
現物 先物 合計
2018年8月第5週 483 4,914 5,398
2018年9月第1週 -5,279 -5,320 -10,600
2018年9月第2週 -2,819 4,164 1,345
2018年9月第3週 2,770 12,197 14,968
2018年9月第4週 3,770 -2,058 1,712
2018年10月第1週 5,757 -1,370 4,387
2018年10月第2週 -3,290 -14,990 -18,281
2018年10月第3週 -2,120 -9,042 -11,163
2018年10月第4週 -3,174 -9,887 -13,061
2018年10月第5週 262 -4,900 -4,638
