日本株下落の要因を確認して「やっぱりね」

　今週の日本株は週間ベースで続落し、約160円の下落となりました。週前半は米国株が反発したことを受けて、日本株も戻りを試す局面がありましたが、23000円を回復するには至らず。逆に週後半は下落基調が続く上海市場が改めて意識され、電気機器や機械などの輸出関連銘柄を中心に売りが強まりました。週後半に発表された９月の貿易統計も、自然災害の被害を受けた関西国際空港の麻痺が響き、弱い数字と受け止められたことで輸出関連銘柄の重石となりました。

今週発表された統計でもうひとつ注目したいのが、毎週第四営業日に公表される投資部門別売買動向です。この統計は東京証券取引所が発表しているデータで、投資部門別にどのような取引が行われたか（個人投資家→○○億円の売り、等）を公表します。投資家はこれによって、市場参加者のポジションをある程度把握することができるため、市場全体の統計としてはかなり役立つ統計になります。

発表される投資部門には様々なものがありますが、マーケットを動かすのは巨額の金額を取引する海外投資家です。今回は、日本株が急落した今月9日～12日の海外投資家動向が注目されましたが、やはり彼らが大きく売り越したことで市場が急落したことがわかりました。そして、その売りが主に、”先物の売り”に由るものだったことは、強気の投資家を安心させた材料だったと思います。

海外投資家の”先物の売り”による日本株下落は、実は近年よく見られる現象で、強気投資家にとっては懸念材料にはなりません。確かに先物の売り建て時には日本株は下落しますが、先物は最終的に反対売買を行う必要があるため、将来的な買い圧力となります。今回の先物売りで、海外投資家の年初からの累計売り越し額は４兆円規模まで膨らんでいるため、将来買い戻すタイミングでは大きな上昇圧力になることが見込まれます。

海外投資家に限らず、先物の取引は基本的には最終的には反対売買されるため、大きなトレンドを作るものではありません。よって投資家がトレンドを予測する際は、短期の株価変動だけでなく、その背景にある投資主体のポジションも考えて予測する必要があるのです。

このデータは、斎藤さんが日本株急落後も強気の見方を維持している根拠の1つです。